よくある質問

採用面接について

応募方法はどのようになっていますか？
このホームページからエントリーしていただくか、直接当法人まで電話（０７２－２３９－００１１）にてお申込み下さい。
採用選考のステップはどのようになっていますか？
直接お電話を頂いた場合は、電話で面接日時を決定させて頂きます。ウェブエントリーの場合、後日当方より電話又はＥメールにてご連絡させて頂きます。次に面接（筆記試験を実施する場合があります）を行い、約７日後に結果を郵送させて頂きます。
面接はどのようにして進められるのですか？
今までの職歴やご自身の得意分野等をお聞きして、当方からは労働条件等（給与以外）についてご説明いたします。
地方から受験する場合、何か優遇措置はありますか？
大阪府外から 受験される場合等は、 交通費を一部補助させて頂きます。
施設見学はいつでもできますか？
見学は随時受け付けています。ご都合の良い時にお越し下さい。なお、その際には事前にお電話頂きますようお願い致します。大阪府外から見学にお越しの方には交通費を一部補助させて頂きます。

教育・研修制度について

教育制度について教えてください。
①新卒の方には、約２週間の法人内研修があります。そこでは法人理念や職員としての心構え、介護技術等を学んで頂きます。また、法人内の各部署での仕事も体験して頂きます。その後、外部の新入社員研修に参加して頂きます（ 2日程度）。
②毎月一度、法人全体の研修があります。テーマは介護技術、コミュニケーション技術、医学知識等から日常生活のマナーまで様々です。
③各種委員会活動を通じて、様々な知識や技能を修得して頂きます。
④各部署内で月に一回程度、研修、会議があります。またケース検討会議やマニュアル作りを行い、ケアの統一に努めています。
研修はどのようなものがあるのでしょうか？
上記法人内研修の他にも、大阪府社会福祉協議会や行政等が主催する研修には、可能な限り参加しています。
ステップアップを考えていますが、何かサポートはしてもらえますか？
法人として、職員の資格取得を奨励しており、教材・勉強会の会場の提供や、受講対策講座への補助等のサポートを行っています。

労働条件・福利厚生について

退職金はありますか？福利厚生は整っていますか？
退職金に関しては大阪府民間福祉事業従事者共済会に加入して頂きます。また福利厚生に関しては、堺市中小企業勤労者福祉サービスセンター（ＳＣＫ）に加入することができます。
大阪府外出身者ですが、引越費用の補助はありますか？
敷金・礼金の半額（上限３０万円）を補助させて頂きます（条件有）。
給与はどのように決定されるのですか？
基本的には、正職員は月給制〔基本給（年齢給＋職能給）＋諸手当〕で、年２回ボーナスがあります。パート職員は時給制です。なお、基本給は、職種と資格、経験年数等を総合的に勘案して決定致します。
服装は自由ですか？
原則として、法人としてのユニフォームはありませんが、職員有志でユニフォームを作っています。購入される場合は、法人で半額を補助致します。また部署によっては、法人がユニフォームを貸与する場合があります。
仕事の評価はどのようにされるのですか？
半年に一度、人事考課を実施致します。３０項目の評価表を使用し、自己評価、一時評価、最終評価を行い、その結果を踏まえて上司と個別面談を行います。その結果は、賞与、昇給に反映致します。
配属や勤務先はどのように決まるのですか？
ご本人のご希望や資格、適性などを総合的に判断して、配属や勤務先を決定致します。
独身寮はありますか？
ありません。
異動について教えてください。
新卒の方は概ね３年で異動する予定です。中途採用の方は、ご本人のご希望、資格、適性などを総合的に判断し、決定致します。
昇給・昇格はどのように行われるのですか？
昇給に関しては、年齢給は４月１日時点の年齢により自動的に変動し、職能給は人事考課の結果等を踏まえて昇給致します。昇格に関しては、基本的に人事考課の結果を踏まえて行います。
休暇や勤務時間はどうなっていますか？
１ヶ月単位の変形労働時間制を採っています。特別養護老人ホームは月８日公休（夜勤明けは毎回休み）、その他の部署については２８日の月以外は９日の公休があります。勤務時間は、概ね一日９時間拘束で８時間労働、１時間休憩です。
サークル活動はありますか？
定期的に行っているものはありません。時折、他施設とソフトボールの試合等をしています。今後は希望等に応じて実施を検討する予定です。
出産や育児への支援制度はどうなっていますか？
産前産後休暇や育児休業制度を導入しています。また出産や入学にあたっては、職員厚生会、大阪府民間福祉事業従事者共済会と堺市中小企業勤労者福祉サービスセンター（ＳＣＫ）からお祝い金が支給されます。
車で通勤はできますか？
可能です。但し、対人賠償１億円以上の任意保険に加入して頂くことが条件です。